ワーママにとって、会社選びの基準は「給与やポジション」だけではありません。 家庭とキャリアを無理なく両立するには、制度や福利厚生がしっかり整っていることが欠かせないポイントです。
制度があるかどうかで、子どもの体調不良や学校行事への対応のしやすさは大きく変わります。さらに、年間の有給休暇日数や各種手当、子育て費用への支援などは、積み重なると大きな金額差となり、年収と同じくらい見逃せない条件になり、知らなければ損です。
そこで本記事では、ワーママにとって特に重要度の高い制度を、人気順にご紹介します。
1位：柔軟な働き方（リモートワーク・フレックス制度）
理由
子どもの急な発熱や平日日中の行事など、予定外の出来事は子育て世代の「あるある」。 そんな時に勤務時間固定×毎日出社が必要な場合、行事や通院のために仕事を1日休まなければならなかったり、移動時間で大変な思いをすることになります。
在宅勤務やフレックスタイム制度があれば、突発的な予定に「間抜け」で対応しやすく、無理なく仕事を続けられます。特にコアタイム（絶対に勤務しなければならない時間帯）がないフルフレックス制度やスーパーフレックス制度は、働く時間を自由に決めることができ魅力的です。
活用の具体例
- 午前は病院に行き、午後から在宅で仕事を再開できる
- 昼間は子供の看病をし、夜夫が帰宅後に仕事を再開する
- 子どもの送迎時間に合わせて勤務時間をずらせる
2位：時間単位の有給取得制度
理由
子育て中は、保育園や学校行事で「午前だけ」「午後だけ」など短時間仕事を抜けなければならないケースがたくさん発生します。特に兄弟ができるとその回数は月1度ではおさまらないこともしばしば。行事の度に1日有給を取得していると、あっという間に年次有給休暇を使いつくしてしまいます。そのため１時間単位の有給が取得できると、必要な時間だけ休むことができ、余裕をもって有給を消化でき安心です。
具体例
- 子どもの保育園の面談のため1.5時間のみ時間休を使う
- ＰＴＡの集まりのため午後のみ休む
3位：有給の子育て休暇
理由
労働者には一律で年間10日以上の有給休暇が付与されますが、ワーママの場合、その多くは「休息」ではなく、子どもの通院や急な用事で月1日程度あっという間に消えてしまいます。
そのため、全社員に共通の有給休暇とは別に、子育て中の社員向けに追加で有給を付与する制度があると、とても助かります。有給を使い切ってしまうと欠勤扱いになり給与も減ってしまうため、まさに安心の保険のような存在です。
具体例
- 年次有給休暇10日＋子育て休暇10日をやりくりし、長めの夏休みをとる
- 月に1日有給をとり、家事を消化したり心を休める日をとる
4位：子が4歳以上でも利用できる時短制度
理由
時短勤務制度は、原則として1日6時間までの勤務が可能です。ただし、法律で企業に義務付けられているのは「子どもが3歳になるまで」。そのため、実際には4歳以降に時短勤務を続けられる企業は半数以下にとどまっています。
一方で、子どもが4歳を過ぎても、特に「小1の壁」と呼ばれる小学校低学年の時期には、育児による時間の制約は続くのが実情です。そのため、4歳以降、特に小学生になってからも時短勤務を利用できる制度は、ワーママにとって重要な条件となります。
また、今現在保育園に通いながら時短勤務を利用していない場合も、子どもが小学校にうまく馴染めるかはわからないものです。いざというときに選択肢を残しておくという意味で、時短制度はまさに“命綱”といえるのです。
具体例
- 子供が小学校1年生の間、帰宅が早い日の出迎えや宿題サポートのため時短に切り替える
- 保育園年長の間、小学校受験のサポートのため時短に切り替える
5位：子育て費用の支援制度（ベビーシッターの補助等）
理由
共働き家庭は何かと多忙で、保育園や学校の学費だけでなく、ベビーシッターなどの外注費もかかります。
せっかく共働きで働いても、学費や諸経費で手元に残る金額がわずかになってしまうと、「働く意味ってあるのかな…」と考えてしまうこともありますよね。企業の福利厚生の中には、こうした子育て費用にたいする支援制度がある場合があり、全ての制度が揃っていると年間数十万円の出費をおさえることも可能です。
具体例
- 「子ども家庭庁ベビーシッター券」の導入企業で、年間最大約60万円の補助を受ける
- 出産祝い金のある企業で、出産後10万円のボーナスを受ける
- 不妊治療や卵子凍結の費用補助を受ける
その他の両立に役立つ制度
看護休暇、介護休暇 有給か無給かに問わず、家族が病気の際に欠勤扱いにならずにとれる休暇があるのは安心です。 企業内保育園 従業員向けに保育園を運営している企業があります。通常会社の近くに設置されているため送迎の負担が軽減されます。 キャリア支援や公募での異動制度 復職後に思ったように働けなかったり、働き方や職種を変えたいと感じたりしたとき、直属の上司にしか相談できないと、物事が進めにくいものです。
いかがでしたでしょうか。
現在ワーママとして働いている方はもちろん、これから結婚や出産を考えている方も、こうした制度の有無を事前に確認してから転職活動を行うことで、いざというときの働きやすさに大きな差が出ます。
転職の際には、必ず制度の有無をチェックしておきましょう。
